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貴社の現場に、PDCAを回す仕組みがありますか?

 

1.仕組みを構築してPDCAを廻す

仕組みづくりでは、全体構成、グランドデザインをはっきりさせます。

目指すべき状態を設定するのです。

 

全体構成を見える化した上で、部分部分の仕組みを少しづつ構築していきます。

小さく始めて、少しづつ積み上げ、学習を重ねてゆく姿勢が成功の鍵です。

気になる項目に焦点を当て、まずその部分に関連した小さな仕組みを機能させます。

 

 

イノベーションや改善活動では成果へ至るまでに、時間がかかります。

現場活動で成果を出すための土台となる組織能力を磨くことは極めて重要です。

仕組みづくりは組織全体にかかわります。

仕組みづくり自体、最高の学びの場になりるのです。

 

仕組みづくりを通して、現場はPDCAサイクルを廻す訓練をします。

筋肉質のモノづくり現場ではこのサイクルがグルグル廻っています。

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3.PDCAの各ステージ

仕事は、原則的に、経営者の指示でスタートします。

これは、情報のフロー面に注目したトリガー機能です。

PDCAサイクルの「プラン」です。

 

適切な仕組みがあると、経営者からのフォロー情報が効果的に現場へ届きます。

現場リーダーを通じて経営者の狙いや意図も理解できます。

 

現場はこの情報をきっかけに自らの役割分担を果たします。

仕組みがない現場では、まず、調整という作業が発生します。

現場にストレスを与える業務です。

一方、仕組みがある職場では、即刻、仕事に取り掛かれます。

工場全体で情報共有化が図られているからです。

この段階がPDCAサイクルのドゥーです。

 

 

 

さて、この「ドゥー」の機能までは機能している中小製造現場は多いです

一方、ここから先が機能している工場はどれだけあるでしょうか?

貴社の工場ではどうですか?

業務の指示を出す方も、業務を遂行する方も、仕事をやりっぱなし・・ということはありませんか?

これ以降を機能させる仕組みがある現場は強いです。

 

 

 

モノづくりが完了すると生産実績が残ります。

その生産実績と蓄積された情報とを比較します。

問題の有無をチェックできます。

これは、情報のストック面に注目したチェック機能です。

 

独自のデータベースがあって、初めて、比較作業が可能となります。

生産実績を地道に積み上げ続けなければデータベースはできません。

ここに至ると「今」をしっかりと把握できます。

この段階がPDCAサイクルのチェックです。

 

 

そして、チェックを通じて、「今」の問題が把握されれば、作業の修正可能です。

事態が重大と判断できれば、経営者自身が対応します。

判断基準の従った、対応策が打てます。

この段階がPDCAサイクルのアクションです。

 

 

 

3.PDCAを通じて仕事のやり方を学習する

仕組みはPDCAサイクル、そのものです。

 

現場がPDCAサイクルを意識した仕事をすれば、職場全体がそうなります。

職場全体のPDCAサイクルが、それこそ自然に、グルグル回り出します。

 

の責任者は作業から離れ、創造的な業務に時間を割く土壌が生まれるのです。

 

PDCAサイクルが定着した現場では、改善、改良、修正という意識が高まります。

その結果、イノベーションや改善活動を進めやすい組織文化が醸成されるのです。

 

現場の思考や意識を変革したかったら、仕事のやり方を変えます。

仕事のやり方こそが組織文化であり組織風土、つまり経営者そのものです。

現場は、仕事のやり方を通じて、その現場に沿った考え方を身に着けるからです。

 

業務指示に対してフォローと評価がない現場では、作業者もそれなりの考え方しか習得できません。

学習する機会がないからです。

一方、PDCAがしっかり回っている現場では人財が育ちます。

フォローと評価をによって現場は経営者の考え方や想いを学べるからです。

判断基準の共有化が進み、自ら考える姿勢が身につきます。

仕組みを持つことは、大手にも負けない組織学習の機会を持つことに等しいのです。

 

そうした組織学習によって筋肉質の現場に至ります。

そして、イノベーションや改善活動をやり切る土台が構築されるのです。

 

 

4.イノベーションへ向けて一歩踏み出す

イノベーションの重要性を理解しているけども・・・。

最初の1歩がなかなか踏み出せない経営者は少なくないです。

 

 

下記のグラフは、イノベーションに踏み出すきっかけとして、重要と考えている意見交換先です。

企業の需要志向別に示しています。

 

2014年12月三菱UFJリサーチ&コンサルティング(株)の結果です。

「市場開拓と新たな取り組みに関する調査」。

複数回答。

(出典:2015年版中小企業白書)

図1

商圏を全国に持つ中小企業の場合は、お客さんの声をきかっけにしています。

商圏を地域においている場合は、地域の仕事仲間です。

 

外部の資源を大いに活用し、最初の一歩を踏み出すのです。

貴重な経営資源である時間の有効活用にもなります。

自分の姿は意外とよく見えていないものです。

 

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